T.S 様（正社員数120名、製造業）

現在の賃金制度が自社の実情に合っておらず、運用がされていない。又、現行の評価方法も可視化されていない。かつ、世にある代表的な評価賃金制度もどれをとっても運用とその結果が現行制度と同様に思える。そんな時に飛び込んできた情報が成長塾でした。
「評価は社員の努力と成果に対して行われるべきだ」という従来の考え方を具現化できる道具として活用できる道具として活用できる。直感で「これだ」と思いました。
給与と賞与の原資が会社の業績である、というのも当社の経営方針と合致し、納得のいくものでした。
何よりも中小企業にとって重要な社員を育て、ともに事業を継承できる制度を築くことができると思います。